情報公開
大学院
大学院理工学研究科長 芳賀 信幸
多様な発想で
先端的科学技術に挑戦を
石巻専修大学大学院の理工学研究科は、このような科学技術の動向に応えられるように、理工学部における理学と工学の融合をさらに進めて、修士課程では物質 工学、機械システム工学、生命科学の3専攻、博士後期課程では生命環境科学と物質機能工学の2専攻から構成されており、学際的な科学技術の研究教育を行っ ています。本研究科の大きな特徴の一つは学生総定員にほぼ匹敵する数の教員が在籍しており、多様な分野で豊富な経験を積んできた教員から一対一で指導が受 けられることです。学生自身の意欲的な取り組みに、大規模な大学院では難しいきめ細やかな研究指導が相乗すれば、大きな成長が期待されます。一方で、科学 技術の進展は急速です。最新のことが明日には陳腐化してしまうかもしれません。自分の専門とする領域を徹底的に追求することは当然ですが、研究を進める過 程で根底にある普遍的なことや多様な考え方をしっかりと身に付けて、将来にわたって様々な局面に対してフレキシブルに関わることのできる能力も育んで欲し いと願っています。理工学研究科では、このような理念のもとに構築された研究教育システムによって、21世紀の科学技術の進展に主体的に関わっていける研究者・技術者を養成したいと考えています。
大学院経営学研究科長 深川 通寛
経営学の
可能性を求めて
石巻専修大学大学院経営学研究科は、経営学分野の研究教育を通じて地域並びに国際社会の発展に寄与することを目的として、平成5年に修士課程、平成9年に博士課程を設置し、これまで教育と研究に実績をあげてきています。本研究科経営学専攻は経営学・会計学・経営情報学の三分野から構成されており、社会経済環境が世界的な流れであるグローバル化・情報化により変貌を遂げる中で、時代や地域が提起する経営的諸課題にこたえるため理論的・実態的および実践的な研究教育を行っています。イノヴェーションを本質とする企業とそれを取り巻く経営環境に本来変動はつきものですが、情報技術の進展によりそれは一層増幅されるため、企業経営とその関連領域の研究教育にあたっては、研究成果とともに社会経済環境を適切に反映したカリキュラムの編成に配慮する必要があります。そのうえで多様な角度からの講義と個別研究指導を通じて高度な知識と経営学的専門能力を有する人材を育成することに本研究科では重点を置いています。社会科学の一部門である経営学においてはやはり、現実に根差した問題意識や関心が鮮明なほど、実りも多いと思われます。本研究科で経営学的見方、経営学的方法論を身に付け、それを生かして地域や社会の様々な分野で活躍してもらうことを願っています。
大学院修士課程
大学院修士課程（２年）には、理工学研究科３専攻と経営学研究科１専攻が設けられ、研究者や高度な専門職業人をめざして、先端的な研究活動が展開されています。
理工学研究科
- 物質工学専攻
- 情報電子工学科と基礎理学科の物理・化学分野を母体に「情報電子工学」と「物質基礎工学」の2コースで構成され、新しい機能性材料の開発・評価など多彩な研究を行っています。
- 機械システム工学専攻
- 機械工学科をベースに、情報電子工学科や基礎理学科との学際領域をカバー。他専攻と有機的に交流しながら、機械工学全般にわたる幅広い先端的な研究を行っています。
- 生命科学専攻
- 生物生産工学科と基礎理学科の生物分野を母体とし、バイオテクノロジーなどライフサイエンスの各分野に対応する創造的な研究開発の可能性を多角的に追究しています。
経営学研究科
- 経営学専攻
- 経済学科の柱となる4コースの内容を中心に、経営学、会計学、経営情報学の3分野の科目を用意しています。企業論、経営組織論、財務管理論、労務管理論、国際経営論、さらに会計、経営情報の領域など多彩な学問領域をカバーしています。
大学院博士後期課程
博士後期課程（3年）は、修士課程修了者がさらに研究を深めていくためのステージで、理工学研究科２専攻、経営学研究科１専攻が設けられ、優れた研究業績を上げています。
理工学研究科
- 生命環境科学専攻
- 遺伝子情報操作と神経情報制御を分子レベルで追究するミクロ生命科学と、海洋環境での生物生産と地球環境の生態学を同時に追究するマクロな環境生物学を統合した研究を行っています。
- 物質機能工学専攻
- 情報電子工学科、機械工学科、基礎理学科の物理・化学部門を母体に、物質の機能性を開発する化学および物理工学と、それを活用するデバイス工学、システム工学を統合した研究を行っています。
経営学研究科
- 経営学専攻
- 学部と修士課程の教育をふまえ、企業経営を中心とする基礎学力・技法、さらに、高度な専門知識をそなえた人材の育成をめざしています｡修士課程に対応した領域をベースに、地域との関連を深く考慮｡地域流通・地域計画の領域も幅広くカバーしている点に特色があります｡